社内SEと社内開発エンジニアは違います『転職の求人には注意』
「求人情報を見ていると社内開発SE、社内開発エンジニアがある。


「社内SEと同じこと?何が違うの?」
本記事ではこんな疑問を解決します。
どうもこんばんわ。請負エンジニアから社内SEへ転職したネロです。

 

転職活動で確認する企業の求人情報には募集しているエンジニアの職種が書いてありますよね。

例えば「Web開発エンジニア」「インフラエンジニア」などが挙げられます。

中でも職種に社内開発エンジニアや自社製品開発などと書かれている求人を見たことがありませんか?

 

これらは社内SEと同じだと勘違いされやすいのですが全くの別職種です。

 

本記事では社内SEと開発エンジニアのどちらも経験したぼくが、社内SEと社内開発エンジニアの違いを説明します。

転職活動で社内SEと間違えて自社開発エンジニアの求人に応募しないようご注意を。

それではご覧ください。

 

社内SEは自社の業務システムが対象

社内SEと社内開発エンジニアは違います『転職の求人には注意』2

 

社内SEはその名の通り自社内のシステムを扱うエンジニア。

自社のシステム全体を把握し、自社業務が回るよう情報システム全体を管理します。

 

会社の業務を支えるシステムをお守りする

社内SEがカバーするシステムの範囲はとても広く、どの会社でも同じものという訳ではありません。

社内システムと一言でいってもその種類はさまざま。

 

あなたが働いている会社で使っている情報システムを想像してみてください。

 

まずは会社の事業に直接必要になる基幹システム。

製造業であれば在庫管理システム、営業に必要な受発注システム、案件管理システムなど。

また精算システムなども必要ですね。

 

メモ 基幹システムとは?

事業の核(基幹)となる業務についての情報を管理するシステム、またはソフトウェアのことを指します。基幹事業とは会社の利益を上げている主な事業のこと。利益を上げていく上で絶対に必要となる情報システムとも言えます。

 

次に事業とは直接関係は無くても会社運営として必要な間接系システム。

社員の勤怠管理システム、メールシステム、出張精算システムなど、会社では一般的過ぎて当たり前になっているシステムも該当します。

また経理システムなど主に総務部門が使うようなシステムも事業とは直接関係なくても会社には必要なシステムですね。

 

それにファイルサーバ―やインターネット接続環境、パソコンも当たり前に使っていませんか?

これら仕事を行う上で必要になるハード面、ソフト面の情報システム環境を整えることが社内SEの仕事です。

 

経営戦略にもとづいた企画立案スキルが必要

社内システムには情報システムに関する知識や経験は当然必要です。

ただしITの知識さえあれば大丈夫という訳でもありません。

 

令和の時代、情報システムは単なるツールに留まらず企業の今後を支える戦略的なものになっています。

社内システムの導入、管理する社内SEには、会社の経営戦略を理解した上で情報システム導入を企画するスキルが求められます。

 

例えば社内システムへの問い合わせを管理し、回覧・承認できるワークフローシステムの導入を検討するとしましょう。

それまで問い合わせ内容をExcelでバラバラに管理し押捺していた場合と比較すると、システムで一元管理、同時編集可能になるなどコスト削減にはつながります。

加えて、問い合わせ内容を集計し、現在のシステムの不足点、今後求められているシステムを分析するなど会社の情報システム戦略につなげていく視点も必要です。

 

戦略的な観点を持って情報システムを使って業務をどう変えていくのか、それが会社の利益にどうつながっていくのかを企画し、上層部へアピールすると考えてください。

 

ベンダーコントロールスキルも求められる

社内SEにはソフトウェア開発スキル・企画立案スキルに加えて、外部企業との交渉を進めるスキルも必要です。

新規システムを導入する場合、開発・導入といった実作業を担うのは主に社外のソフトウェア開発企業がほとんど。

 

例えばメールシステムを入れ替える場合、メールシステム設計・構築・テストは社外のSIerやメーカーが担当します。

社内SEの仕事は入れ替えスケジュール計画や社内との調整、移行前後のサポートなどユーザ対応がメイン。

社外企業へ仕事を依頼するには、見積もり依頼や価格・スケジュール交渉、設計内容の精査、導入成果の分析など、単純な仕事ではありません。

 

また、ベンダーコントロールでも経営戦略の理解が必要になってきます。

 

メーカー側は自社製品を導入してもらおうとアピールし誘導してきます。

それでもベンダー側の意見に流されず自社のIT戦略を理解し情報システム全体を最適化する。

社内SEにはそういった広い視野が求められます。

 

 

ヘルプデスクの役割も担う

社内システムに関する問い合わせを受けるのも社内SEの仕事の一つ。

社内システムを使う人はITリテラシーの高い方ばかりではありません。

 

特に新システムに入れ替えた直後などは使い方が分からないため、問い合わせが急増します。

「マニュアルを作成し配布する」「事前に研修会を開き使い方を学んでもらう」といった、ユーザサポートも社内SEが担当することが多いでしょう。

 

システム導入前から導入後までトータルで社内システムをサポートする。

それが社内SEの役割です。

 

 

会社の土台を支える縁の下の力持ち

社内SEと呼ばれる職種の方の多くが所属するのは情報システム部、いわゆる情シスと呼ばれる部署。

情報システム部は会社のノンプロフィット部門(自社の利益を直接上げない部門)であり間接部門に属します。

経理や総務と同じイメージですね。

 

利益を上げる部署では無いため会社での立場は強いとは言えません。

利益を上げる部署であれば業績アップが評価されやすく給料アップにつながりやすいです。

一方、間接部門は業績アップが目に見えにくく評価されにくいことも。

社内の何でも屋になる可能性もあります。

 

とはいえ、社内業務を進める上で欠かせない情報システムを担う社内SEは、縁の下の力持ちと言えるでしょう。

 

社内開発エンジニアは社外利用システムが対象

社内SEと社内開発エンジニアは違います『転職の求人には注意』3

 

社内開発エンジニアは社外のユーザが使うシステムを開発する仕事です。

ただし「社内開発エンジニア」という特定の職業が存在するわけではありません。

社外のユーザには依頼元企業の社員、一般ユーザが含まれます。

 

いろんな業種の企業が対象

社内開発エンジニアが対象とするシステムの一部を紹介します。

 

  • パッケージソフト開発

自社が売り出しているパッケージソフトの開発です。

パッケージソフトとは、ある作業・業務を行うために機能がまとめられたソフトウェアのこと。

会計ソフトや動画編集ソフト、もっと有名どころではWindowsOSなどがあります。

電気屋さんなどで店頭に並んでいるソフトをイメージすると分かりやすいでしょう。

 

 

  • 自社サービス開発

自社がインターネット上で展開しているサービスシステムの開発です。

インターネットが普及している現在、旅行サイトやECサイト(ネットショッピング)など数えきれないほどのサービスが存在します。

また近年ではAWSなどのクラウドサービス、クラウドファンディングなど新しいサービスも次々に登場しています。

 

上で紹介した開発以外にも社内開発エンジニアがカバーする仕事は範囲が広く、ここですべてを挙げることは出来ません。

社内開発エンジニアとは開発する場所が社内であり開発対象のシステムはさまざま。

 

ただ転職サイトの求人情報の中には、SIerやソフトウェア開発企業の請負開発でも社内開発エンジニアとかかれていることもあるため、社内SEと間違えないよう注意してください。

 

システム開発、ソフトウェア開発の知識が必要

社内開発エンジニアに第一に求められるのは一般的な情報システム開発に必要なIT知識。

社内開発エンジニアはWebサービスやパッケージソフトの開発をメインで行います。

具体的にはプログラミングや開発プロジェクトマネジメント、データベースやネットワークなどのインフラ知識ですね。

 

会社の利益を上げる花形部門

社内開発エンジニアの多くが所属するのは開発部門。

IT企業にとって開発部門はプロフィット部門(自社の利益を上げる部門)で直接部門に属します。

プロフィット部門は多くの企業にとって会社を支えるコア事業なので社員数も多いです。

また、利益を上げている部署のため社内での立場は強めと言えるでしょう。

 

社内SEと社内開発エンジニアの違いは

社内SEと社内開発エンジニアは違います『転職の求人には注意』4

 

ここまで社内SEと社内開発エンジニアそれぞれの仕事内容を書きました。

では社内SEと社内開発エンジニアはどこにあるのか?

それは「システム利用ユーザの違い」です。

 

開発システムの利用ターゲット

社内SEが担当するシステムの利用ユーザは主に自社の社員。

一方で社内開発エンジニアが開発するシステムの利用ユーザは、一般ユーザ・発注元企業の社員なの自社以外のユーザがターゲット。

 

あくまで一般的な話なので必ずしも当てはまらない場合もあります。

例えば、とある企業グループで利用する社内システムを開発するために専門の子会社を立ち上げ、子会社内でグループ企業の社内基幹システムやグループウェアを開発しているプロジェクトも過去に経験しました。

子会社にとっては社外ユーザの利用ですがグループ企業にとっては社内システムですね。

社内SEと呼べるかは微妙なラインです。

 

上記例のように社内SEと社内開発エンジニアを完全に区別できない場合もありますが、開発するシステムの利用ユーザが違うということを一つの指標として考えてください。

 

ソフトウェア開発会社にも社内SEがいる

パッケージソフト開発やWebサービスを提供している会社にも社内SEはいます。

社内で勤怠システムやメールシステムは利用しているはず。

ということは、社内開発エンジニアが社内で利用するシステムを管理している情シスがいる訳です。

 

ただし情シスがあるのは、ある程度の企業規模の会社に限られるでしょう。

小規模企業なら情シス専任はなく総務や一般開発社員が兼任している可能性もあります。

 

社内SEと社内開発エンジニアの違いはこちらの記事も参考になるためご覧ください。

 

 

なぜまぎらわしい書き方をするのか

社内SEと社内開発エンジニアは違います『転職の求人には注意』5

 

「自社開発」「自社サービス開発」という書き方は、一見すると社内SEと間違えやすいですよね。

ではなぜ紛らわしい書き方をするのか。

ぼく個人としては「常駐エンジニアを避けたい」という求職者のニーズが高いのではと考えています。

 

常駐エンジニアの多さの現れ

求人情報に「社内開発」「自社開発」と書くことで、他社へ常駐して働くことはないとアピールしています。

 

そもそも日本の中小ソフトウェア企業の多くは、エンジニアを他社へ派遣して利益を得るビジネスモデル。

エンジニアは大手ベンダーやユーザ企業へ常駐し、エンジニアの所属企業へ人月いくらでお金が入ってきます。

人月とは例えば、1人のエンジニアが一ヶ月常駐して働いたら月に80万円入ってくる契約ということです。

 

エンジニアの所属企業にとっては契約期間内は月々計算できる安定収入になるメリットがあります。

一方のユーザ企業は、特定のプロジェクト時期だけエンジニアを得て常時雇用する必要が無いことがメリット。

 

常駐エンジニアにとって肩書は所属企業ですが、仕事は常駐先社員と同じことをやります。

所属企業への愛着も薄れるため常駐を嫌がるエンジニアも少なくありません。

 

求人企業としても常駐を嫌がるエンジニアのニーズとマッチさせるべく、自社開発・社内開発ということをアピールしているのではないでしょうか。

 

またエンジニアの転職先として社内SEの人気が高いのも常駐エンジニアのつらさ、ひいては自社開発エンジニアでもしんどい現状の現れだと言えます。

 

まとめ:名前だけで判断しないことが大切

転職サイトなどに書かれている求人情報は要点だけを簡潔にまとめられています。

そのため社内SE、社内開発エンジニアという言葉だけで仕事内容を判断してはいけません。

 

求人職種の業務内容やビジネスモデルを企業HPやエージェント担当者などへ自分で確認することも重要です。

 

転職を成功させるためにはあなたと求人企業とのミスマッチを無くすことが大切。

社内開発エンジニアという言葉のイメージだけで業務内容を判断してしまうと、ミスマッチが起きて転職が失敗しかねません。

社内SE・社内開発エンジニアの違いを理解して、あなたの条件にあった求人を探してください。

それでは。

 

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